家づくりコラム

基礎・構造・耐震

なぜ住宅は「剛構造」が主流なのか。

これまで伝統的な木造の構法は、力学的研究が殆んどされてきませんでした。

日本国は、明治維新以後、国家は近代化を急速に進めるためにも西欧文化を積極的に取り入れる傾向にありました。そのひとつが建築様式です。

西欧では建物の水平力に対抗する抵抗要素は「壁」なのですが、日本の伝統的な寺院や仏閣などは、壁がほとんど見当たりません。

にわか仕込みの知識をもった当時の政府や学者たちは、浅はかなことに壁のない伝統工法は「遅れたもの」と決め付けてしまったのです。

大工達に代々受け継がれてきた技術は、当時の学者達の研究では理解すら出来ていませんでした。

 そして出来たのが、昭和25年に施行された「建築基準法及び建築基準法施行令」でした。

伝統工法の主要な構造要素は、柱と柱の間にある「貫」や柱・梁の「しなり」です。

「建築基準法及び建築基準法施行令」では、この「貫」や「しなり」の必要性を認めていないだけでなく、筋違による耐力壁を設ける構法へと義務付けたのです。

交差したバッテン状の材木が、筋違・筋交い(スジカイ)と呼ばれる耐力壁です。

柱だけでは倒れてしまいますが、これがあると「つっかえ棒」になり、地震に対して抵抗要素となるのです。

細い柱で構成される一般住宅だと、これがないと小さな地震でもフラフラで危険です。

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 それも、建築物が寺社であろうが住宅であろうが、また建築に携わる大工棟梁の技術や技能の差も考慮することなく、一括して筋違いを用いることを義務づけてしまいました。

ではなぜ、政府はどうしてそんな基準を決めたんでしょう。

当時日本は、戦災で多くの住宅を失ったことに加え、多くの海外からの引き上げ者を受け入れる為には、どうしても急いで大量に安い住宅を建てる必要があったからなのです。

 戦災  戦争によって焼け野原になった市街地。政府が家を失った人々の為に、手間がなるべくかからず、大量の住宅の復旧を急いだのも頷けます。

おまけに戦争で多くの人材も失っていたため優れた大工や職人も足りないと思われました。そこで技術がなくても簡単に施工することができて、簡易に一応の安全を確保できる住宅の建設のために建築基準法と施工令を急いで作ったのです。

すべての建物は、事前の建築確認申請の時点で、この基準でチェックされてしまいます。

さらには技術基準を徹底させるために、住宅金融公庫の融資条件ともなったのです。それによって工事をする大工たちはこの施行令に従わざるをえませんでした。

そうしてできた戦後の復旧のための法律は、あろうことか伝統工法を「建築基準法違反」とみなしてしまったのです。

低レベルの建築を防止するために定められ、技術的に最低限必要な守るべき基準となるべき基準が、残念なことに高度な技術を持っている大工たちに、低い技術での建築を強制することになってしまったのです。

いくら高度な技術を用いようとも、いくら安全対策を施そうとも、伝統工法による建築は安全性を立証する実験や、限界耐力計算などをして特別な申請をしなければ、現代でも建築することは非常に困難になってしまったのです。 

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